アメリカでビットコインの現物ETFが承認されたこともあり、多くの資金が仮想通貨市場に流入しています。さらに、2024年はビットコインの半減期も迎えたことから、仮想通貨銘柄全般の値上がりにも注目です。
一方で、仮想通貨はボラティリティも高く、銘柄の選択は慎重に進める必要があります。銘柄の特徴や時価総額など、さまざまな角度から比較検討をすることが大切です。
本記事では、初心者にもおすすめの仮想通貨銘柄をランキング形式で解説します。
本サイトにはプロモーション広告を含みます。なお、掲載されている広告の概要や評価等は事実に反して優遇されることはありません。
将来性の高い仮想通貨を選ぶポイント
仮想通貨の将来性を評価する上で、重要なポイントを5つにまとめて解説します。1つのポイントだけでなく、複数のポイントとプロジェクトの実力や方向性、トレンドを総合的に評価することが大切です。
??将来性の高い仮想通貨を選ぶポイント
ポイント | 期待できる理由 | 該当銘柄 |
---|---|---|
資金調達面 (VCや個人投資家の支持) |
・技術開発への注力が可能 ・マーケティング強化 ・優秀な人材確保 |
バイナンスコイン(BNB) アバランチ(AVAX) チェーンリンク(LINK) |
スケーラビリティ (低コストでスムーズな取引) |
・トランザクション能力向上 ・手数料の低コスト化 ・実用的価値の向上 |
ソラナ(SOL) ポリゴン(MATIC) ドージコイン(DOGE) |
ユーザビリティ (使える場所が多い) |
・利用可能な範囲拡大 ・需要の増加に直結 ・交換価値の維持向上 |
ビットコイン(BTC) イーサリアム(ETH) リップル(XRP) |
エコロジー (消費電力への配慮) |
・環境負荷の低減 ・地球温暖化対策に貢献 ・持続可能性 |
ソラナ(SOL) ポリゴン(MATIC) エイダコイン(ADA) |
ビジネス活用 (実用性) |
・信頼性向上 ・実利性 ・長期利用、大型契約 |
イーサリアム(ETH) チェーンリンク(LINK) エイダコイン(ADA) |
資金調達面(VCや個人投資家の支持)
VC(ベンチャーキャピタル)や個人投資家からの資金調達は、プロジェクトの継続性や成長性に大きく影響します。技術開発や人材確保といった観点からも重要です。
例えばアバランチを手掛けるAva Labsは過去7度の資金調達ラウンドで合計約360億円を調達しています。アバランチを支援するVCの中にはY Combinator、Andreessen Horowitz(a16z)が含まれています。このように堅実な資金調達ができるプロジェクトは、将来性が高いといえるでしょう。
スケーラビリティ(低コストでスムーズな取引)
スケーラビリティはネットワークのキャパシティー(容量、許容度)を指します。ネットワークを健全に持続させる上で重要な要素です。スケーラビリティの高いネットワークは、ユーザーからの信頼を獲得します。
例えば、ソラナはトランザクション処理能力が毎秒5万件などと極めて高速です。ビットコインの毎秒6件~7件程度、イーサリアムの毎秒13件~15件程度と比べるとかなりの処理速度であることが分かります。
ユーザビリティ(使える場所が多い)
使える場所、用途が多い銘柄は将来的に期待できます。ビットコインは一部の国で公的に支払手段として認められるなど、利便性が高まっています。リップルは使える場所こそ少ないですが、国際送金コストを極めて低く抑えられることから、ビジネス面での利用拡大が注目されています。ユーザビリティは仮想通貨の期待度を示す大きな目安といえます。
エコロジー(消費電力への配慮)
近年、仮想通貨の環境負荷(特に消費電力)が問題視されるようになりました。エネルギー効率の高いコンセンサスアルゴリズム※の採用が重視されています。
PoW(Proof of Work)では、ブロックを生成するために高い計算能力が必要となり、大量の電力消費が必要です。一方、エイダコインなどが採用するPoSでは大量の計算リソースを消費せずに、より少ないコンピューティングパワーでネットワークを安全に保つことができます。これからも、エコロジーに配慮したネットワーク、銘柄に注目は集まるでしょう。
ビジネス活用(実用性)
仮想通貨のビジネス利用といった観点は、将来性を計る上で重要なポイントです。ビジネスでの実用が進めば需要が高まり、市場価値が上がることが期待できます。
チェーンリンクはさまざまな業種の企業とビジネス提携を進めています。スペインの通信会社テレフォニカとは、SIMスワップ詐欺対策を進めています。さらに、ボーダフォンや住友商事の「貿易書類ネットワーク(国際的な書類送付の効率化)」といった取組みの中でも、チェーンリンクは大きな役割を果たしています。
ホワイトリストに入っているか
ホワイトリスト入りしている仮想通貨を選ぶことは将来性の高い仮想通貨を選ぶことにつながります。ホワイトリストとは、金融庁に登録された暗号資産交換業者が取り扱う仮想通貨の通称のことであり、安全性や信頼性が比較的高いといえます。
暗号資産交換業者が扱う暗号資産は、金融庁が公開しているガイドラインに沿って適切性を判断します。
当局は、登録の申請の審査や暗号資産交換業者が取り扱う暗号資産の適切性の判断に当たっては、取り扱う暗号資産の仕組み(発行者、管理者その他の関係者や当該暗号資産と密接に関連するプロジェクトの内容等を含む。)、想定される用途、流通状況及び当該暗号資産に使用される技術のほか、当該暗号資産を取り扱うにあたっての社内態勢の確保の状況等を踏まえ、テロ資金供与やマネー・ローンダリング等に利用されるリスク、システムリスク等をはじめとする、当該暗号資産の取扱いにより生じ得るリスクの内容について、申請者や暗号資産交換業者から詳細な説明を求めることとするほか、利用者からの苦情や、協会の意見等の外部情報も踏まえ、利用者保護及び業務の適正かつ確実な遂行の確保の観点から、暗号資産交換業者が取り扱うことが適切かを判断するものとする。 金融庁:取り扱う暗号資産の適切性の判断基準
ホワイトリストにある仮想通貨は、金融庁が直接的に安全性や信頼性を保証するものではありませんし、その将来性を保証するものでもありません。これらは消費者保護の観点から、取扱いの適切性が判断されたものです。そのため、利用者にとってリスクが高いとされる仮想通貨は適切ではないと判断される可能性が高く、比較的安全性や信頼性の高い仮想通貨を選択することが可能です。
【5月最新】仮想通貨おすすめ銘柄ランキング!将来性の高さを解説
1位 ビットコイン(BTC)
- 売買高No.1の仮想通貨
- 発行上限が決まっている
- 4年に1度、半減期を迎える
ビットコインの基本情報
ビットコインは2009年に誕生した世界初の仮想通貨です。発行上限が約2,100万BTCと決められており、将来的に希少性が高まるという期待から「デジタルゴールド」とも呼ばれています。
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ビットコイン |
ネットワーク名 | Bitcoinネットワーク |
ネイティブトークン(シンボル) | ビットコイン(BTC) |
発行年 | 2009年 |
時価総額 | 約188兆8,900億円(2024年5月9日時点) |
送金速度/コスト | 低速/高い |
実用性 | 高い(資産運用や決済) |
公式サイト | https://bitcoin.org/ |
ビットコインの開発目的
ビットコインの開発目的は、「金融機関を通さずに、当事者間で直接的なオンライン決済の送金を可能にすること」です。国や銀行のような中央管理者が存在する場合、複雑な手続きや高額な仲介コストが発生します。
ビットコインはこれらの問題をブロックチェーン技術とマイニングを利用して解決することを目指しています。これにより、当事者間で直接、送金や決済が行えるようになります。
ビットコインの歴史
ビットコインは、2008年10月サトシ・ナカモトという人物がインターネット上で「ブロックチェーン技術を使った中央管理者のいない決済システム」という論文を公開したのがきっかけとなり、誕生しました。その後、2009年にはビットコインの運用が開始されました。
2010年5月22日、アメリカで1万BTCとピザ2枚が交換されました。「ビットコインピザデー」として、一部のユーザーでビットコインによる初の決済が実現した日が祝われています。
2012年11月28日に1回目の半減期を迎え、ビットコインのマイニング報酬が50BTCから半分の25BTCになりました。
半減期後の1年間程でビットコインの価格は、2012年11月の安値12ドルから2013年12月の高値1,077ドルまで8,875%上昇しました。
2014年に、暗号資産交換業者マウントゴックスでハッキングによってビットコイン(BTC)が盗まれる事件が発生しました。当時のレートで470億円相当の被害が出ました。この事件は暗号資産交換業者のセキュリティ体制の見直しのきっかけとなりました。
2016年7月9日に2回目の半減期を迎え、ビットコインのマイニング報酬が25BTCから半分の12.5BTCになりました。半減期後1年間でビットコインの価格は、2016年7月の安値648ドルから2017年6月の高値2,869ドルまで約342%上昇しました。
2020年5月11日に3回目の半減期を迎え、ビットコインのマイニング報酬が12.5BTCから半分の6.25BTCになりました。半減期後1年間でビットコインの価格は、2020年5月の安値9,080ドルから2021年4月の高値6万701ドルまで約568%上昇しました。
2024年1月10日、アメリカの証券取引委員会(SEC)は、ビットコインの現物ETFを承認しました。ETFの承認がもたらす主な効果は、投資資金の流入です。ETFを通じて証券口座から仮想通貨に投資できるようになるため、投資のアクセスが容易になります。実際に、上場後の約1ヵ月間で純資金流入は40億ドルに達しました。
米証券取引委員会(SEC)は10日、暗号資産(仮想通貨)ビットコインについて、現物投資型の上場投資信託(ETF)の上場申請を承認した。暗号資産交換所を経由せず、証券口座で売買できるETFを通じて、ビットコインのポートフォリオへの組み入れが容易になり、投資に弾みがつくと期待される。 引用元:Bloomberg|ビットコイン投資に弾み、米SECが現物ETF承認-司法判断も転機
今後のビットコイン価格上昇に影響を与える要因
2024年4月20日にビットコインは4回目の半減期を迎えました。過去3回の半減期と同様、価格の上昇が期待されています。この半減期で、ビットコインのマイニング報酬は6.25BTCから3.125BTCへ半減しました。過去に3回の半減期を経験しており、それぞれの半減期後の1年間で価格が上昇したため、今回も価格の上昇が期待されています。
今後、アメリカに続き、各国でビットコインの現物ETFが承認されることがあれば価格の上昇が期待できます。ETFの承認は、投資のアクセスが容易になることから資金が流入するという効果があります。実際に、2024年4月30日に香港取引所にアジア初となるビットコインETFが上場しました。
代表的な暗号資産(仮想通貨)であるビットコインを運用対象とする上場投資信託(ETF)が30日、香港取引所に上場した。米国で1月に取引が始まったのに続く動きで、アジアでは初めて。機関投資家の運用対象として存在感が高まる。 引用元:日本経済新聞|ビットコインETF香港上場 中国本土マネー取り込み焦点
ビットコイン価格のAI予測
AIによると、今後のビットコイン価格は上昇が予測されています。ここでは、代表的な2つのAIによるビットコインの価格予測を紹介します。 2024年は、5月9日の価格(1BTC=約6万1,000USD)から最高で110%程度の上昇が予測されています。2030年にかけては、2つのAI予測で大きな差があり、約200%から約630%の上昇が見込まれています。
Coin Price Forecastでは、ビットコイン価格は、2024年の5月9日(1BTC=約6万1,000USD)から2024年の年末にかけて63%の上昇、2030年までには199%上昇すると予測されています。
6月 | 年末 | |
---|---|---|
2024 | $68,814 | $99,780 |
2025 | $112,387 | $137,674 |
2026 | $126,995 | $136,388 |
2027 | $130,358 | $145,023 |
2028 | $159,525 | $145,168 |
2029 | $151,217 | $161,294 |
2030 | $172,461 | $183,548 |
2031 | $194,561 | $205,505 |
2032 | $216,385 | $227,204 |
2033 | $237,966 | $248,674 |
2034 | $259,331 | $269,940 |
2035 | $259,377 | $269,104 |
DigitalCoinPriceでは、ビットコイン価格は、2024年の5月9日(1BTC=約6万1,000USD)から2024年は平均価格で108%の上昇、2030年にかけて平均価格で634%上昇すると予測されています。
最低価格 | 平均価格 | 最高価格 | |
---|---|---|---|
2024 | $55,158.02 | $127,963.91 | $134,532.31 |
2025 | $131,960.38 | $144,059.94 | $157,719.43 |
2026 | $180,873.27 | $221,831.77 | $224,014.71 |
2027 | $236,074.41 | $272,321.57 | $281,647.84 |
2028 | $236,074.41 | $272,321.57 | $281,647.84 |
2029 | $291,283.98 | $320,987.18 | $332,646.49 |
2030 | $414,282.79 | $450,802.22 | $459,351.84 |
2031 | $598,262.19 | $626,355.34 | $643,616.48 |
2032 | $843,066.99 | $870,222.07 | $882,712.09 |
2033 | $1,150,857.49 | $1,182,858.90 | $1,195,362.01 |
AIが用いる予測要素には違いがあるため、価格予想には幅がありますが、現在の価格より上昇すると見込まれています。
2位 イーサリアム(ETH)
- DeFi、NFTで活用されている
- 今後もアップデートが計画されている
- イーサリアムの現物ETFが承認される可能性がある
イーサリアムは2014年にロシア系カナダ人プログラマーVitalik Buterin(ヴィタリック・ブテリン)氏によって開発された仮想通貨です。ビットコインに次ぐ時価総額を誇ります(2024年5月9日時点で約55兆5,800億円)。
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | イーサリアム |
ネットワーク名 | Ethereum |
ネイティブトークン(シンボル) | イーサ(ETH) |
発行年 | 2015年 |
時価総額 | 約55兆5,800億円(2024年5月9日時点) |
送金速度/コスト | 低速/高い |
実用性 | 高い(NFT作成や購入) |
公式サイト | https://ethereum.org/ja/ |
イーサリアムの開発目的
イーサリアムは、スマートコントラクトと呼ばれる機能を備えたブロックチェーンベースのプラットフォームであり、同時に仮想通貨の名称でもあります。
イーサリアム(ETH)のプラットフォームは、「ブロックチェーンを活用してあらゆる目的のために、アプリケーションの開発や実行を可能にする」という目的を持っています。実際に、イーサリアムプラットフォームは、NFTや分散型アプリケーション(DApps)、分散型金融(DeFi)関連のサービスの開発に利用されています。
このプラットフォーム上で使用される仮想通貨がイーサリアム(ETH)と呼ばれるもので、仮想通貨取引所で売買が可能です。
イーサリアムの歴史
2013年にイーサリアムのホワイトペーパーが発表され、その後2015年にリリースされました。イーサリアムは、当時19歳だったヴィタリック・ブテリン氏によって考案されました。
2016年6月、「The DAO事件」と呼ばれるハッキング事件が発生し、総額約360万ETH(当時のレートで約50億円)がハッカーに盗まれました。The DAOは自律分散型投資ファンドであり、資金調達を通じてイーサリアムを保有していました。イーサリアムのシステム自体には問題はなかったものの、The DAOのプログラムに存在した脆弱(ぜいじゃく)性が原因でハッキングが発生しました。
事件後、ハードフォークが行われ、新しいルールを適用したイーサリアムが誕生しました。このハードフォークにより、ハッカーの犯行を無効にする措置が取られました。しかし、一部のメンバーは旧ルールを維持する選択をし、「イーサリアムクラシック(ETC)」として、現在も仮想通貨市場で流通しています。
2020年の8月、分散型金融(DeFi)のユーザー数が急増し、多くの資金が流入するブームになり、DeFiサマーと呼ばれています。例えば、Compoundという仮想通貨の貸付プラットフォームがあります。このプラットフォームでは、仮想通貨取引所のような中央の管理者なしで、ユーザー間で仮想通貨の貸し借りが可能です。DeFiというイーサリアムの新しい実用事例が生まれたことがイーサリアムの価格上昇を後押ししました。
2021年3月11日、アメリカ人アーティストであるビープル(Beeple)のNFTアートが約75億円で落札され、NFTブームの火付け役となりました。多くのNFTは、イーサリアム(ETH)のブロックチェーン上で作られ、暗号資産イーサリアムを通貨として売買されます。NFTブームによりイーサリアムのユースケースが拡大したことが一因となり、イーサリアムの価格は2021年11月にかけてさらに上昇しました。
今後のイーサリアム価格上昇に影響を与える要因
今後、各国でイーサリアムの現物ETFが承認された場合、イーサリアムの価格上昇が期待できます。アメリカでは2024年の1月にビットコインの現物ETFが承認され、上場後の約1ヵ月間で40億ドルもの資金が流入し、価格の上昇に弾みがつきました。現在、アメリカではイーサリアムの現物ETFの申請が行われており、2024年5月23日が承認期限となっています。今回の申請に限らず、将来的にイーサリアムの現物ETFが承認された場合、資金流入によって価格の上昇が期待されます。
今後、イーサリアムの用途が拡大することで、その通貨としての価値の上昇も期待されます。過去にイーサリアムのプラットフォームを活用したDeFiやNFTがブームを起こし、その結果、価格が上昇しました。2017年にはイーサリアム企業連合(EEA)が設立され、マイクロソフト、インテル、KDDI、トヨタ自動車などの著名企業が参加しています。イーサリアム企業連合は、イーサリアムの技術開発、ブロックチェーンの社会実装を推進しており、今後ビジネスのさまざまな場面での活用が期待されます。DeFiやNFTに続く新たなブームがイーサリアムに起こることがあれば、さらなる価格の上昇が期待できます。
イーサリアム価格のAI予測
AIによると、今後のイーサリアム価格は上昇が予測されています。ここでは、代表的な2つのAIによるイーサリアムの価格予測を紹介します。
2024年は、5月9日の価格(1ETH=約2,960USD)からCoin Price Forecastでは67%の上昇、DigitalCoinPriceでは108%の上昇が予測されています。
また、2030年にかけては、Coin Price Forecastでは175%の上昇、DigitalCoinPriceでは603%の上昇が予測されています。
Coin Price Forecastでは、イーサリアム価格は、2024年の5月9日(1ETH=約2,960USD)から2024年の年末にかけて67%の上昇、2030年にかけては175%上昇すると予測されています。
6月 | 年末 | |
---|---|---|
2024 | $3,411 | $4,946 |
2025 | $5,505 | $6,744 |
2026 | $6,071 | $6,013 |
2027 | $6,184 | $6,880 |
2028 | $7,568 | $7,346 |
2029 | $7,730 | $7,150 |
2030 | $7,645 | $8,136 |
2031 | $8,624 | $9,109 |
2032 | $9,591 | $9,111 |
2033 | $9,543 | $9,972 |
2034 | $10,399 | $10,824 |
2035 | $11,244 | $11,666 |
DigitalCoinPriceでは、イーサリアム価格は、2024年の5月9日(1ETH=約2,960USD)から2024年は最高で108%の上昇、2030年には最高で603%上昇すると予測されています。
最低価格 | 平均価格 | 最高価格 | |
---|---|---|---|
2024 | $2,663.31 | $6,201.66 | $6,449.36 |
2025 | $6,379.64 | $7,553.88 | $7,686.62 |
2026 | $8,755.13 | $10,476.93 | $10,778.54 |
2027 | $11,412.72 | $13,414.55 | $13,480.39 |
2028 | $11,412.72 | $13,414.55 | $13,480.39 |
2029 | $14,068.56 | $15,267.18 | $16,153.04 |
2030 | $20,012.81 | $20,869.81 | $21,955.77 |
2031 | $28,921.47 | $30,540.98 | $30,939.92 |
2032 | $40,798.44 | $42,101.43 | $42,492.26 |
2033 | $55,646.42 | $56,915.14 | $57,679.71 |
AIが用いる予測要素には違いがあるため、価格予想には幅がありますが、現在の価格より上昇すると見込まれています。
3位 リップル(XRP)
- 高速かつ低コストな国際送金
- ブリッジ通貨としての機能
- 企業との提携が拡大
リップルの基本情報
リップルは国際送金に特化した銘柄です。銀行を使った国際送金は数日かかる場合もありますが、リップルは数秒で送金が完了します。ビットコインやイーサリアムと比べても格段にスピーディーです。送金を速やかに完了させたい時にとても便利な銘柄です。
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | リップル |
ネットワーク名 | RippleNet |
ネイティブトークン(シンボル) | リップル(XRP) |
発行年 | 2012年 |
時価総額 | 約4兆4,600億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 高い(国際送金) |
公式サイト | https://xrpl.org/ |
リップルの開発目的
リップル(XRP)は、従来の国際送金における課題を解決し、高速かつ低コストな送金を可能にするために開発されました。従来の方法では、銀行や送金業者を経由するため、手間がかかり、送金に時間がかかる、手数料が高いといった課題があります。一方、リップルは「XRP LCP」という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用することで、法定通貨だけでなく他の仮想通貨に比べても、高速で低コストな送金を可能にしています。
実際に、リップルの送金スピードは1回あたり3秒~5秒で完了し、これはビットコインの理論値である約10分に比べ格段に速いスピードです。
リップルの歴史
2013年に仮想通貨リップル(XRP)の取引が開始されました。ビットコインと異なり、リップルは発行上限の1,000億枚が全て誕生時点で発行済みであり、今後新規に発行されるされる予定はありません。
2020年12月、リップル社(Ripple Labs Inc.)はアメリカの証券取引委員会(SEC)から提訴されました。
SECの主張によると、リップル社が発行する仮想通貨XRPは株や債券と同じく「有価証券」であり、有価証券の販売に必要な登録手続きをせずに販売してきたとして、これは違法であるとしています。
一方、リップル社はXRPが「通貨」であり、ビットコインやイーサリアムと同様に「有価証券」ではないと主張しました。
この提訴の影響もあり、2020年12月21日の1XRP=0.556USDから2021年1月2日には1XRP=0.2377USDへと、約57%価格が下落しました。
2023年7月13日、XRPが有価証券か通貨かをめぐる裁判において、米国ニューヨーク南地区連邦地方裁判所は、個人向けに販売されるXRPは「有価証券ではない」と判決を下しました。
この裁判の結果を受け、XRPの価格は2023年7月10日の1XRP=0.4686USDから2023年7月21日には1XRP=0.794USDへと、約69%上昇しました。
今後のリップル価格上昇に影響を与える要因
仮想通貨リップル(XRP)は、法定通貨や他の仮想通貨に比べて、低コストかつ高速な国際送金を可能にしており、送金手段としての需要が拡大することで、今後の値上がりが期待できます。
送金手段としてのブリッジ通貨の機能は、通貨間を仲介する役割を担います。例えば、日本円を金融機関を介してアメリカに送金して米ドルに交換する場合、時間がかかり手数料も高くなります。しかし、日本円をリップルに交換して送金し、その後リップルを米ドルに再交換する方法では、手数料が低く、送金時間も数秒で完了します。
このように、リップルをブリッジ通貨として使用することで、送金プロセスをシンプルかつ効率的にすることが可能です。
リップル価格のAI予測
AIによると、今後のリップル価格は上昇が予測されています。ここでは、代表的な2つのAIによるリップルの価格予測を紹介します。
2024年は、5月9日の価格(1XRP=0.51USD)からCoin Price Forecastでは46%の上昇、DigitalCoinPriceでは111%の上昇が予測されています。
また、2030年にかけては、Coin Price Forecastでは180%の上昇、DigitalCoinPriceでは635%の上昇が予測されています。
Coin Price Forecastでは、リップル価格は、2024年の5月9日(1XRP=0.51USD)から2024年の年末にかけて46%の上昇、2030年にかけては180%上昇すると予測されています。
6月 | 年末 | |
---|---|---|
2024 | $0.60 | $0.75 |
2025 | $0.78 | $0.92 |
2026 | $0.98 | $1.13 |
2027 | $1.09 | $1.21 |
2028 | $1.21 | $1.26 |
2029 | $1.36 | $1.26 |
2030 | $1.35 | $1.44 |
2031 | $1.53 | $1.62 |
2032 | $1.71 | $1.80 |
2033 | $1.89 | $1.98 |
2034 | $2.06 | $2.14 |
2035 | $2.06 | $2.14 |
DigitalCoinPriceでは、リップル価格は、2024年の5月9日(1XRP=0.51USD)から2024年は最高で111%の上昇、2030年には最高で635%上昇すると予測されています。
最低価格 | 平均価格 | 最高価格 | |
---|---|---|---|
2024 | $0.46 | $1.08 | $1.12 |
2025 | $1.10 | $1.26 | $1.32 |
2026 | $1.51 | $1.71 | $1.84 |
2027 | $1.97 | $2.24 | $2.36 |
2028 | $1.97 | $2.24 | $2.36 |
2029 | $2.44 | $2.60 | $2.80 |
2030 | $3.46 | $3.77 | $3.84 |
2031 | $5.00 | $5.29 | $5.36 |
2032 | $7.06 | $7.32 | $7.39 |
2033 | $9.62 | $9.88 | $9.97 |
4位 ソラナ(SOL)
- 負荷の少ないネットワーク
- NFTトレードで注目
- スマートフォンとの統合
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ソラナ |
ネットワーク名 | Solana |
ネイティブトークン(シンボル) | ソラナ(SOL) |
発行年 | 2020年 |
時価総額 | 約10兆7,600億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 中程度(NFT購入や送金決済) |
公式サイト | https://solana.com/ |
ソラナは高速かつ低コストのSolanaチェーンのネイティブトークンです。DeFi、NFTなど幅広い分野で活用が期待されており、Solanaで利用できるNFTマーケットプレイス「Magic Eden」は高い人気があります。NFTを低コストで取引したいという方におすすめの銘柄です。
Solanaは、創業者のAnatoly Yakovenko(アナトリー・ヤコヴェンコ)氏が中心となり開発が進められました。2017年に「Analogs」として開発がスタートし、2020年3月にメインネットがローンチされます。2024年現在のネットワークの開発元は「Solana Labs」です。
2024年5月には、独自のスマートフォン「Saga」の発売を予定しています。仮想通貨を安全、便利に保管できる次世代のデバイスとして、大きな注目が集まっています。
5位 バイナンスコイン(BNB)
- バイナンスが開発
- 低コストチェーン
- 定期的なバーン
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | バイナンスコイン |
ネットワーク名 | Binance Smart Chain |
ネイティブトークン(シンボル) | バイナンスコイン(BNB) |
発行年 | 2017年 |
時価総額 | 約13兆6,400億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 高い(バイナンス取引所の利用割引) |
公式サイト | https://bnbchain.org/ |
バイナンスコイン(BNB)は、世界最大の仮想通貨取引所「バイナンス」が発行するネイティブトークンです。2017年6月にICOが行われました。当初は主に取引手数料の支払いに利用されていましたが、2020年9月にはBSC(Binance Smart Chain)がローンチされたことで、本格的にDApps※1開発のプラットフォームとして機能するようになります。BSCのDAppsエコシステムの発展とともに、今後のBNBの需要増加が見込まれています。
バイナンスはBNBの定期的なバーン(焼却:通貨を減らすことなど)を実施し、希少性を高める取組みを行っています。さらに、BNBの保有による、バイナンス取引所の手数料割引サービスにも注目です。日本のバイナンス取引所ユーザーもBNB保有で手数料割引が適応されます。
6位 ポリゴン(MATIC)
- イーサリアムのエコシステム利用
- DeFi、NFT需要増加中
- 低い手数料
項目 | 説明 |
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銘柄名 | ポリゴン |
ネットワーク名 | Polygon |
ネイティブトークン(シンボル) | マティック(MATIC) |
発行年 | 2017年(旧Matic Network) |
時価総額 | 約1兆700億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 中程度(イーサリアム補完) |
公式サイト | https://polygon.technology/ |
ポリゴンは、注目度の高いレイヤー2スケーリングソリューション※2です。2017年に旧Matic Networkとして設立され、2021年にポリゴンへと名称を変更しました。イーサリアムの共同創設者らがプロジェクトへ出資しているというポイントにも注目です。
ポリゴンは低コストかつ高スピードなトランザクション※3を実現することで、イーサリアムの課題を解決を目指します。特に、NFTを低コストで生成、取引したいという方におすすめの銘柄です。
OpenSeaなどのメジャーなNFTマーケットプレイスでも、ポリゴンネットワークを使用したNFT作成、出品は増えています。Coincheck(コインチェック)の国内NFTマーケットプレイスでも採用されています。DeFiやNFTなど新興市場の需要増加に伴い、今後さらに利用が増えることが予想されます。
7位 アバランチ(AVAX)
- GameFiで利用拡大
- パートナーシップの構築推進
- イーサリアム互換
項目 | 説明 |
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銘柄名 | アバランチ |
ネットワーク名 | Avalanche |
ネイティブトークン(シンボル) | アバランチ(AVAX) |
発行年 | 2020年 |
時価総額 | 約2兆1,100億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 中程度(Web3ゲーム、NFT購入) |
公式サイト | https://www.avax.network/ |
アバランチは高い処理速度と低コストが特徴のイーサリアムと互換性のある銘柄です。コーネル大学の教授であるEmin Gün Sirer(エミン・ギュン・シラー)氏が中心となり開発が進められ、2020年9月にメインネットがローンチされました。
パートナーシップの構築にも積極的です。特に注目すべきパートナーシップの1つが、Amazon Web Services(AWS)との提携です。2023年、アバランチはAmazonのクラウドコンピューティングプラットフォームと協力する初のブロックチェーンになりました。ゲーミングセクターでは日本のGREEと協業し、Web3ゲーム※4制作をサポートしています。
Web3ゲームは、ゲームと金融を融合した「GameFi」と呼ばれる新しい成長分野です。アバランチは、Web3時代のゲームやデジタルアセットに興味がある方におすすめの銘柄といえます。
8位 チェーンリンク(h3NK)
- オラクルネットワーク提供
- ビジネス活用
- DApps利用
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | チェーンリンク |
ネットワーク名 | Chainlink |
ネイティブトークン(シンボル) | リンク/チェーンリンク(LINK) |
発行年 | 2017年 |
時価総額 | 約1兆3,000億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 中速~高速/安い |
実用性 | 中程度(オラクル、報酬受取) |
公式サイト | https://chain.link/ |
チェーンリンクは、ブロックチェーンとリアルワールドのデータをつなぐオラクルネットワークを提供します。例えば、その年の気候や天候といったデータを反映させたNFTを作成することも可能です。「ブロックチェーンのビジネス活用」といったテーマに期待しているユーザーにとって、注目すべき銘柄といえます。
2017年にホワイトペーパーが公開され、創業者のSergey Nazarov(セルゲイ・ナザロフ)氏が中心となり開発が進められてきました。2019年にメインネットが稼働開始しています。
2023年には大手金融機関とのパートナーシップも発表されるなど、活用がさらに広がりつつあります。また、Economics 2.0(アップグレード)ではデータプロバイダーへのインセンティブ(報酬制度)や一般ユーザーへのステーキング権拡大などが予定されています。
9位 ドージコイン(DOGE)
- ミームコインの代表格
- コミュニティ主導型
- 高い話題性
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ドージコイン |
ネットワーク名 | Dogecoin |
ネイティブトークン(シンボル) | ドージ(DOGE) |
発行年 | 2013年 |
時価総額 | 約3兆4,300億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 中速/安い |
実用性 | 低い(チップ、寄付金送金) |
公式サイト | https://dogecoin.com/ |
ミームコインは、インターネットのミームやジョークから着想を得た仮想通貨です。そして、ドージコインは最も知名度の高いミームコインです。柴犬の写真をモチーフにした独特のコインデザインで、高い人気を博しています。
ドージコインは、2013年12月に開発者のBilly Markus(ビリー・マーカス)氏らがジョーク半分の気持ちで作成しました。しかし、コミュニティの熱心な支持を受け、徐々に仮想通貨の主要銘柄の1つとして成長していきました。その時価総額は2024年5月10日時点で3兆円を超えます。
また、ドージコインの価格はElon Musk(イーロン・マスク)氏による発言に大きく左右されてきました。実際にメディア報道やX(旧Twitter)のポストで数十%の価格変動が生じています。発言だけでなく、マスク氏の行動にも影響されます。2022年のTwitter買収時にはドージコイン価格が2倍程度に上昇しました。価格変動の大きい銘柄を好むユーザーには、おすすめの銘柄といえます。
10位 エイダコイン(ADA)
- 環境に配慮
- ビジネスでの活用
- 高い拡張性
項目 | 内容 |
---|---|
銘柄名 | エイダコイン |
ネットワーク名 | Cardano |
ネイティブトークン(シンボル) | エイダ(ADA) |
発行年 | 2017年 |
時価総額 | 約2兆5,800億円(2024年5月10日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 高い(流通で活用) |
公式サイト | https://cardano.org/ |
エイダコインは、次世代ブロックチェーンプラットフォーム「Cardano」のネイティブトークンです。環境負荷を最小限に抑えたPoSを採用しています。
2017年に創設者のCharles Hoskinson(チャールス・ホスキンソン)氏らにより、カルダノプロジェクトが立ち上げられました。ホスキンソン氏は、イーサリアムの共同設立者の1人です。
2022年にはVasilハードフォーク(アップグレード)が実施され、大幅な処理速度向上が実現しました。2024年には本格的なイーサリアム互換性向上を目指すアップグレード「Changハードフォーク」も予定されています。
カルダノは高い拡張性を兼ね備えているため、DeFiやNFTなどでの活用が有望視されています。また、カルダノのトレーサビリティー機能は、すでにアフリカ諸国(エチオピアのコーヒー産業など)で試験利用されていますブロックチェーンの実用面に注目している方にとって、おすすめの銘柄です。
【初心者必見!】仮想通貨取引所おすすめ5選を徹底比較
引用元:Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、GMOコイン、SBI VC Trade、BITPOINT、LINEBITMAX、ビットバンク、BitTrade、Zaif
引用元:Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、GMOコイン、SBI VC Trade、BITPOINT、LINEBITMAX、ビットバンク、BitTrade、Zaif
引用元:Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、GMOコイン、SBI VC Trade、BITPOINT、LINEBITMAX、ビットバンク、BitTrade、Zaif
引用元:Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、GMOコイン、SBI VC Trade、BITPOINT、LINEBITMAX、ビットバンク、BitTrade、Zaif
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ここでは、仮想通貨取引の初心者におすすめの仮想通貨取引所を5つ紹介します。全て国内大手の取引所であり、取扱い銘柄数も多く、スマートフォンなどでも簡単に利用できます。
Coincheck(コインチェック)
項目 | 説明 |
---|---|
取引所名 | Coincheck(コインチェック) |
取扱い銘柄数 | 30種類(2024年5月13日時点) |
取引手数料 | 取引所:銘柄に応じて変動 販売所:無料 |
入出金手数料 | 入金:無料~出金額に応じた料金 出金:407円 |
レバレッジ取引 | なし |
公式サイト | https://coincheck.com |
コインチェックは、コインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。マネックスグループ株式会社の完全子会社です。ビットコインをはじめとする30種類の仮想通貨を取り扱っており、NFTマーケットプレイスの利用なども可能です。
初心者にも使いやすいトレード機能を有しており、アプリのダウンロード数は国内でNo.1を獲得するなど、幅広いユーザーから高い支持を受けています。
セキュリティ面でも万全の対策を施しており、2段階認証の導入やコールドウォレット※7の資産管理など、ユーザー資産を守る徹底した取組みを進めています。過去にハッキング被害も受けましたが、顧客資産の全額補?(ほてん)と再発防止策を講じるなど、信頼回復に努めてきました。
取引所サービス提供だけにとどまらず、ビットコインの積立投資サービスや決済、NFTマーケットプレイス、新規仮想通貨公開(IEO)などの機能も充実しています。
電力、ガス事業にも参入するなど、総合的なWebサービスプラットフォームを目指した事業展開を行っています。
「これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選!」で紹介したザ・サンドボックス(SAND)も購入可能です。また、ザ・サンドボックスのメタバースで使用されるNFTも独自マーケットプレイスで入手できます。メタバース銘柄が気になる方は、ぜひコインチェックをチェックしてみましょう。
GMOコイン
項目 | 説明 |
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取引所名 | GMOコイン |
取扱い銘柄数 | 26種類(2024年5月13日時点) |
取引手数料 | 取引所:Maker -0.01%~Taker 0.05% 販売所:無料 |
入出金手数料 | 無料(大口出金:400円) |
レバレッジ取引 | 2倍 |
公式サイト | https://coin.z.com/jp/ |
GMOコインは、GMOインターネットグループが運営する国内の主要な仮想通貨取引所です。ビットコインをはじめとして26種類の仮想通貨が取引できます。また、8通貨ペアでの仮想通貨FXも利用可能です。取引アプリも機能が充実しており、初心者から上級者まで、さまざまな取引スタイルに対応できるのが最大の強みです。
手数料体系が無料なのも大きな魅力です。即時入金や出金、送付の各種手数料がかからず、気軽に利用できます。貸暗号資産やステーキングといった金融サービスも充実しています。貸暗号資産プレミアムで設定されているリターンは年率15.0%以上です。ステーキングサービスでは、「これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選!」で紹介したポルカドット(DOT)も利用可能です。また、スマートフォンアプリやWebTraderなど高機能な取引ツールも無料で使うことができます。
セキュリティ面では、マルチシグ※8方式やコールドウォレット管理などを導入しています。GMOグループの金融サービス実績も背景にあり、堅牢な運用体制が整備されています。アカウント作成などのプロセスも簡単で、最短10分で口座開設が可能です。豊富な取引スタイルと手数料無料、高機能ツール、堅牢なセキュリティを兼ね備えた点が、多くのユーザーから支持されています。
DMM Bitcoin(DMM ビットコイン)
項目 | 説明 |
---|---|
取引所名 | DMM Bitcoin |
取扱い銘柄数 | 38種類(2024年5月13日時点) |
取引手数料 | 無料 BitMatch取引手数料は銘柄ごとに異なる |
入出金手数料 | 無料 |
レバレッジ取引 | 2倍 |
公式サイト | https://bitcoin.dmm.com/ |
DMM Bitcoinは、DMM.comグループが運営する仮想通貨取引所です。ビットコインをはじめとする38種類の主要銘柄が取引でき、レバレッジ取引にも対応しています。また、取引手数料が無料という点も大きな魅力です。また、金の市場価格と連動したジパングコイン(ZPG)の取扱いもあり、多角的なポートフォリオを形成する際に有効です。
取引アプリでは、簡易な「STモード」と高機能な「EXモード」の2つのモードから選択できます。EXモードでは高度なテクニカル分析が可能です。独自の「BitMatch注文」は販売所方式とオークション方式を組み合わせた方式で、発注から30秒以内に最良の価格でマッチング取引が行えます。
セキュリティ面では、2段階認証や顧客資産のコールドウォレット保管など、万全の体制が整備されています。アカウント作成プロセスでは、スマートフォンでの本人確認にも対応しており、最短30分で口座開設と取引開始が可能です。
DMM Bitcoinでは365日、土日でもカスタマーサポートを受けることができます。LINEで気軽に問い合わせることができるので、初心者にも上級者にも安心です。
bitFlyer(ビットフライヤー)
項目 | 説明 |
---|---|
取引所名 | bitFlyer |
取扱い銘柄数 | 33種類(2024年5月13日時点) |
取引手数料 | 取引所:0.01%~0.15% 販売所:無料 |
入出金手数料 | 入金無料(銀行によって異なる) 出金 220円~550円(3万円未満) 440円~770円(3万円以上) |
レバレッジ取引 | 2倍 |
公式サイト | https://bitflyer.com/ja-jp |
bitFlyerは、1円単位で仮想通貨取引ができる国内仮想通貨取引所です。ビットコインをはじめとする33種類の主要銘柄を取り扱っており、レバレッジ取引も2倍まで対応しています(bitFlyer Lightning)。また、話題のBraveブラウザ※9をアカウント連携させることで、広告報酬(BAT)を自動で入金させることも可能です。Braveブラウザユーザーにとっては大きなメリットといえます。
販売所の取引手数料が無料なため、気軽にビットコイン取引を始められます。取引所では銘柄に応じた手数料が発生するため、一定の売買コストは発生します。レバレッジ取引(最大2倍)にも対応しており、上級者にも人気の取引所となります。
セキュリティ面でも万全の体制を整え、業界最長のハッキング防衛記録(7年以上)を誇ります。スマートフォンでの本人確認にも対応しており、最短10分で口座開設が可能です。
ビットコイン積立投資サービスやTポイント交換、ビットコインキャッシュバックのクレジットカードなど、付加サービスも充実しています。さらに、シンプルで使いやすいアプリデザインなので、仮想通貨取引の初心者にもおすすめの取引所といえるでしょう。
LINE BITMAX(ライン ビットマックス)
項目 | 説明 |
---|---|
取引所名 | LINE BITMAX |
取扱い銘柄数 | 7種類(2024年5月13日時点) |
取引手数料 | 取引所:銘柄ごとに設定 販売所:無料 |
入出金手数料 | 入金無料 出金は通貨により手数料が異なる |
レバレッジ取引 | 2倍 |
公式サイト | https://www.bitmax.me/ |
LINE BITMAXは、LINE株式会社のグループ企業であるLINE Xenesis株式会社が運営する仮想通貨取引所です。LINE上で口座開設や取引が完結でき、1円からの少額投資が可能です。スマートフォンに最適化された分かりやすいインターフェースで、初心者にも利用しやすい設計となっています。PayPayでの入金にも対応しており、入金手数料は無料です。
現物取引に加え、2倍のレバレッジ取引にも対応しています。セキュリティ対策は万全で、LINEグループの高い信頼性が裏付けとなっています。さらに、「暗号資産貸出サービス」で保有資産を運用できるなど、付加サービスも充実しています。価格変動などの通知サービスもLINEで利用可能です。
コールドウォレット保管、マルチシグなどセキュリティ対策も進められています。「かんたん・安心・やさしい」をモットーに、初心者から上級者まで、ニーズに合わせて活用できる総合的な取引所です。LINEアプリ内で完結するユーザビリティの良さもあり、日本人にとっては利用しやすい取引所といえます。
【やめとけ?】仮想通貨の注意点/リスクを解説!
高いボラティリティ
仮想通貨は価格変動が激しく、大きな利益や損失が発生する可能性があります。数倍、数十倍になる銘柄も珍しくありません。一方で、下落方向に対しても高いボラティリティは発生します。このボラティリティの高さは、投資家にとってリスクになる可能性があります。対策としては、リスク管理のために投資額の適切な分散や、損失を最小限に抑えるストップロス注文の利用が有効です。
技術面の理解が難しい
仮想通貨はブロックチェーン技術を基盤としており、システムを理解するためには専門的な知識が必要です。また、取引所を介さない取引は全てユーザーの自己責任になります。送金ミスなどで失われた資産は回収することが難しいので、注意が必要です。さらに、保管にも注意を払わなければなりません。悪意あるスマートコントラクトが意図しない送金を引き起こす可能性もあります。
情報の一次ソースの多くが英語
仮想通貨に関する情報は、英語で提供されることがあります。だまされないためにも、信頼性の高い情報源や日本語の解説記事を利用することが大切です。特に重要な情報などは、大手金融メディアや金融庁が発表するものを照合しながら、正当性を確認しましょう。
仮想通貨にかかる税金の仕組みが複雑
仮想通貨の取引における税金の仕組みは複雑です。税金申告や記録の管理は、必要に応じて専門家のアドバイスを受けましょう。正確な税務処理を行うことで、後々のトラブルを避けることができます。2024年5月時点で仮想通貨取引の利益は雑所得に該当します。最大で約55%も税金がかかる可能性があるので、資産管理は徹底する必要があります。
仮想通貨取引所の倒産リスク/詐欺リスクが存在する
仮想通貨取引所の倒産や詐欺のリスクは存在します。2022年には世界第2位の取引規模を誇るアメリカの取引所「FTX」が倒産しています。取引所の選択は慎重に行い、信頼性やセキュリティ対策には、特に注目する必要があります。
さらに、自身の資産を保護するために、2段階認証セキュリティの活用やウォレットの適切な管理を行うことは大切です。
これから伸びる仮想通貨のおすすめ草コイン人気銘柄3選!
草コインは知名度も低く、時価総額も大きくない銘柄を指します。しかし、何かのきっかけで大きな話題となり、市場価格が高騰する可能性もあります。ここでは、これから伸びると予想される人気の草コイン銘柄3選をまとめて解説します。
ザ・サンドボックス(SAND)
- メタバース銘柄
- 日本でも購入可能
- NFTゲームアセットの売買にも使用
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ザ・サンドボックス |
流通ネットワーク | Ethereum Solana Polygon |
ネイティブトークン(シンボル) | サンド(SAND) |
発行年 | 2019年 |
時価総額 | 約1,431億5,000万円(2024年5月13日時点) |
送金速度/コスト | 使用チェーンにより異なる |
実用性 | 低い(NFT購入、メタバース内決済) |
公式サイト | https://www.sandbox.game/ |
ザ・サンドボックスは、ユーザー参加型の分散型メタバースゲームプラットフォームです。独自のメタバースは3Dボクセルで表現され、接続ユーザー数は500万人以上とされています。ユーザーはSANDを使って、デジタルアセット(NFT)の購入やゲーム創作ができます。柔軟に構築できるビルダーツールもあり、ユニークなゲーム体験をユーザー自身で生み出せるのが大きな魅力です。
先駆的なメタバースプロジェクトとして、ビジネスの側面からも注目されています。SoftBankや大手ゲームメーカー、ブランドなども資本参画しており、ゲームコンテンツの拡充やユーザー層の拡大が進んでいます。
また、ザ・サンドボックスのメタバース内区域はNFTとして売買することができます。一般ユーザーだけでなく、グッチやワーナーミュージックなどの企業もザ・サンドボックス内の区域を保有するようになっています。SAND経済圏の形成とメタバース市場の成長に伴い、トークンのさらなる需要増加が見込まれています。
SANDトークン自体は国内でも購入可能です。また、ザ・サンドボックスで使用されるNFTも仮想通貨取引所で売り出されることがあり、イーサリアムの他ポリゴンで入手することができます。海外取引所を介さずに、気軽に購入できる有力な草コインです。
ファイルコイン(Filecoin)
- IPFS
- データストレージ提供でインセンティブ
- ソラナとの提携
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ファイルコイン |
流通ネットワーク | Filecoin |
ネイティブトークン(シンボル) | ファイルコイン(FIL) |
発行年 | 2020年 |
時価総額 | 約4,648億6,000万円(2024年5月13日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 中程度(ビジネスで活用) |
公式サイト | https://filecoin.io/ |
Filecoinは、個人の余剰ストレージ容量(PCなど)を活用し、データを分散して保存するWeb3プロジェクトです。基盤となるのがIPFS(InterPlanetary File System)と呼ばれる技術です。IPFSはブロックチェーン技術を用いて、ファイルの所有権を保証し、データ改ざん防止を図ります。ストレージ提供者に対しては、ファイルコインで報酬が付与されます。
2014年にFilecoinプロジェクトが始まり、2020年に正式にネットワークが稼働しました。2024年現在では、クラウド代替やブロックチェーンデータ保存、NFTメタデータ保存などに利用されています。2024年2月には、ソラナとの戦略的提携が発表され、ビジネス面での利用拡大に注目が集まっています。特に、ブロックチェーンのビジネス利用に注目している方におすすめの銘柄といえます。
ポルカドット(DOT)
- 異種ブロックチェーン間の連携
- パラチェーンによるスケーリング
- 高い開発効率とガバナンス
項目 | 説明 |
---|---|
銘柄名 | ポルカドット |
流通ネットワーク | Polkadot |
ネイティブトークン(シンボル) | ポルカドット(DOT) |
発行年 | 2020年 |
時価総額 | 約1兆4,400億円(2024年5月13日時点) |
送金速度/コスト | 高速/安い |
実用性 | 中程度(チェーン間送金) |
公式サイト | https://polkadot.network/ |
Polkadotは、異なるブロックチェーン間での連携を実現するクロスチェーンプロトコルです。DOTはPolkadotネットワークのネイティブトークンとして機能します。
Polkadotの大きな特徴は、スケーラビリティとセキュリティの高さです。メインチェーンの上に、高性能なパラチェーンを無数に構築できます。また、Polkadotには従来のイーサリアムDAppをスムーズに移行できる環境も用意されています。
チェーン間連携やセキュリティの重要性が高まる中、Polkadotが果たす役割は大きいといえます。Web3ビジネスの発展に伴い、DOTに対する需要はさらに高まるでしょう。
国内の仮想通貨取引所でもポルカドットは購入可能です。ステーキングにも対応した取引所もあるので、気になる方はチェックしてみましょう。
仮想通貨に関してよくある質問
仮想通貨に関してよくある質問をまとめたので、初心者の方はぜひ参考にしてみてください。
- これから伸びる仮想通貨は?
- 実用性が高く、さまざまな分野で活用が期待できるイーサリアム(ETH)やエイダコイン(ADA)、ソラナ(SOL)などのスマートコントラクト対応通貨が有望です。また、メタバースやNFTへの関心の高まりから、ザ・サンドボックス(SAND)などの価格上昇が期待されます。その他、DEX(分散型取引所)やDeFi(分散型金融)の発展に伴い、パンケーキスワップ(CAKE)の利用も増えるかもしれません。
- 過去に1,000倍の勝ちになった仮想通貨はある?
- ビットコインをはじめ、複数の通貨で1,000倍以上の価格上昇を記録しています。例えば、イーサリアムは、2015年には1ETH=100円程度の価値しかありませんでしたが、2024年5月13日時点で1ETH=46万円以上です。1,000倍どころか、5,000倍上昇したことになります。シバイヌコイン(SHIB)にいたっては、2020年時に0.00000001円だった価格は2021年に0.009円になったことで90万倍の上昇を果たしました。
- 仮想通貨の次のバブルはいつ?
- 仮想通貨の大きな値動きは、ビットコインの半減期(採掘報酬半減)に大きく影響されてきました。直近の半減期は2024年4月20日で、その後に仮想通貨市場の全体的な盛り上がりがあると予想されています。実際に、2024年に入ってから仮想通貨市場は強力なブル相場(上昇トレンド)にあります。また、2024年はビットコイン現物ETFの実現で、既成金融市場からのさらなる資金流入が期待できます。
- 仮想通貨で人気の銘柄は?
- 最も人気のある銘柄はビットコインです。時価総額、ウォレット数(保有ユーザー数)共に仮想通貨市場最大シェアを有します。1BTC以上を保有するウォレットだけで100万個以上です。さらに、中米のエルサルバドルはビットコインを法定通貨として認定しています。発行数にも制限があることから、これから益々希少性が高くなり、人気が上がると見込まれています。
- 仮想通貨のおすすめの草コインは?
- 実は、まだ市場に出ていない草コインがあります。それらの草コインはIEO(Initial Exchange Offering:売り出し)を待っている状態です。例えば、JOCコインは日本発の独自チェーンのネイティブコインですが、2024年度中のIEOを目指しています。どこの仮想通貨取引所からIEOが実施されるかは不明ですが、注目度は高まっています。
- 仮想通貨取引所はどうやって選ぶ?
- 仮想通貨取引所を選ぶ際は、セキュリティ、取引手数料、取扱い銘柄数を重視しましょう。セキュリティは2段階認証システム採用の確認、ハッキング事例の有無、コールドウォレットの活用などを確認してください。また、取引所のトレード機能、金融サービスも重要なポイントです。
- 海外の仮想通貨取引所は利用しても良い?
- 日本人が海外の仮想通貨取引所を利用することは、違法ではありません。しかし、海外の取引所は日本の金融庁監督下にないため、倒産した際の資金補償などが不明確です。実際に、香港の大手仮想通貨取引所「AAX」では、顧客の資産引き出しが遅れるという事案が発生しました。海外取引所は、セキュリティをしっかりと考慮し、自己責任の範囲で利用する必要があります。
- 未成年でも仮想通貨取引はできる?
- 日本は2022年に民法改正で、成人年齢が20歳から18歳に変更されました。仮想通貨取引所の利用は基本的に18歳以上※11に制限されています。海外の取引所でも、未成年者の仮想通貨取引は制約がある場合があります。各国の法律や規制を確認し、未成年者が仮想通貨取引を行うことが許可されているかを把握しましょう。
- 初心者におすすめのインジケーターは?
- 一般的には、移動平均線やRSI(Relative Strength Index)などが初心者には使いやすいとされています。仮想通貨取引所では、複数のインジケーターが利用できる場合があります。多く使えば良いというわけではなく、チャートの基本パターンやトレンドラインなども学び、総合的な分析を行うことが大切です。
- チャートが見やすいおすすめの仮想通貨取引所は?
- チャートが見やすいおすすめの仮想通貨取引所は、GMOコイン、DMM Bitcoinです。使いやすいトレーディングビューを提供し、多機能なチャートやテクニカル分析ツールを備えています。トレーダーは価格パターンや指標を分析しやすく、トレンドもすぐに把握できます。もちろん、スマートフォンアプリでも高度なテクニカル分析が利用でき、チャートはとても見やすいデザインになっています。
- 初心者におすすめの仮想通貨は?
- 初心者におすすめの仮想通貨は、ビットコインとイーサリアムです。ビットコインとイーサリアムは、基本的に国内の取引所であれば、どこでも購入できます。運用に利用できる取引所も多いことから、初心者におすすめです。
- ビットコイン以外のおすすめの仮想通貨は?
- ビットコイン以外のおすすめの仮想通貨として、リップル、ポリゴンが挙げられます。リップルはグローバルな決済プロトコルを提供し、銀行や金融機関とのパートナーシップを持っています。低コストで国際送金をする際に役立ちます。ポリゴンはスケーラビリティの高いイーサリアムのレイヤー2ソリューションです。とても安い利用料(ガス代)で送金を可能にします。
- 仮想通貨の次にはやるものは何?
- ブロックチェーンで社会課題の解決を目指す「ReFi(Regenerative Finance:再生金融)」は注目されています。従来の仮想通貨は送金手段として、もしくはスマートコントラクトによる自動取引などに利用されてきました。ReFiは、ブロックチェーンを環境保全活動の証明手段として利用します。環境保護は社会的課題として、これから益々重要度を増していきます。ReFiは地球環境の課題に対して、新しい切り口でソリューションを提供します。